広告革新塾−植田正也

革新こそが利益を生む −今こそ変革の断行を−
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検‥田未蓮経営モデルのデジタル対応に成功した
 「電通第165回定時株主総会」より

1.ネット系の売り上げ678億円突破に成功

  全体の構成比4.5%、前年度比伸び率23.8%。
 電通は、6年前にデジタル対応への変換を宣言している。
 其れは3テーマであった。good innovationをメインコンセプトに
 経営モデルの100年に一度の大転換を意味していた。

  (1)solution
  (2)global
    (3)digital

  デジタルは、そのテーマの一つであり、3つの中で最も難しい
 挑戦であった。それを電通は、わずか6年でやってのけたのである。
  電通は、それをM&Aという荒業を実行することで可能にした。

  日本の多くの広告会社もいまのままではやがて残存者利益企業に
 なることは、「2015年の広告会社」でも再三指摘してきたことであるが、
 その転換の一つが、デジタル化であった。ウエブ広告への転換。
  電通は、それをM&Aで実行したのだが、この方法は、どの広告会社にも
 適応できる方法とは限らない。まあ、ここが大いに問題であるのだが。

  ちなみに電通のデジタル系の子会社、関連会社を順不同で列挙してみる。
 自前の会社も有るが、多くがM&Aでグループ化された会社である。

   ・サイバーコミュニケーションズ
   ・D2C
   ・オプト
   ・電通デジタルネットワーク
   ・電通デジタルホールディング
   ・ソールドアウト
   ・サーチライフ
   ・ネックステージ電通
   ・電通レイザーフィッシュ
   ・iTiDコンサルティング

  などなどであるが、漏れていたり間違っている会社もあるかもしれない。
 いずれにしてもネット系の会社が、電通の中には、有象無象あることは
 間違いのないところである。これらの会社が、ネット社会の中心部に
 現在戦略的に切込みを掛けている。M&Aが本格的に機能を始めた。

2.電通は、生まれ変わり新たな電通になった。

  Good innovationのコンセプトで掲げた1.ソリューション、
 2.グローバル、3.デジィタルの3テーマが、全て予定目標値を超えた。
 そして電通は、今後についての抱負を自ら次のように述べている。

  「コミュニケーション領域を中核にして、広告主やメディア・コンテンツ企業
 をはじめとする顧客の経営課題、事業課題の解決から、マーケティング・
 コミュニケーションの実施まで、その全てを事業領域とし、日本のみならず
 グローバル市場において、ベストな総合ソリューションを提供する
 Integrated Communication Designを事業領域の強みにしています。

  具体的には、クライアントの経営・事業コンサルテング、広告戦略立案や
 制作業務および各種メヂィア対する広告出稿、各種マーケティングサービス
 やスポーツおよびエンタテイメントのコンテンツサービスなど広告業を
 中心にITマネジメントおよびそれに関連するコンサルティングサービスと
 いったコミュニケーションに関連するサービスを提供する事業を行って
 おります。」

  一見すると昔と変わっていないようにも受け取れるが、前にも書いた通り
 電通は180度変わっている。2014年は、そのメモリアル年である。

  時代は、変わっても電通鬼十則は、変わっていない。今も生きている。
 いまの電通には、多くの学ぶべき教訓が、秘められている。
  (植田正也)   
| 広告革新塾−植田正也 | 広告業界の「事情」 | 17:21 | comments(0) | trackbacks(0) | -
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